検索時間、インターネット接触時間に関するアンケート


アウンコンサルティングは2005年12月、ウェブ形式の調査により「検索時間、インターネット接触時間に関するアンケート」を実施いたしました。今回の調査により、ユーザーのインターネット利用時間や利用頻度、検索行動などについて、いくつかの傾向が明らかとなっています。


リサーチ結果

1日あたりのインターネット利用時間


1日あたりのインターネット利用時間



  • インターネットが生活に深く浸透

    回答者の86.7%が1日あたりインターネットの利用時間が1時間以上に及ぶと回答しており、インターネットの利用が生活の一部として深く浸透していることを裏付ける結果となりました。
    なお、野村総合研究所が2005年5月に発表したメディアの接触時間に関するデータによれば、ここ1年でテレビ、新聞、雑誌、ラジオなどのマスメディア4媒体の利用時間が減る傾向がある一方、インターネットの利用が大幅に増える傾向にあり、今後はさらにインターネットの利用時間が増えていくことが予想されます。



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最もインターネットを利用する時間帯


最もインターネットを利用する時間帯



  • 土日曜・祝日もインターネットを継続的に利用

    平日、土日曜・祝日ともにインターネットを利用する時間帯に大幅な変化は表れていないことから、ユーザーは曜日に関わらず、インターネットを継続的に利用している傾向にあるようです。
    また、今回の調査では定職をもたれた方を対象にしましたが、平日も約半数の回答者が21:00~24:00に最もインターネットを利用すると回答しており、帰宅後のインターネット利用が一般化している傾向にあるようです。
    一方、9:00~18:00に最もインターネットを利用するという回答者も約26%と4人に1人に達しており、ビジネスユースでより頻繁に使われているケースも多いと言えます。



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最も検索することの多い情報


最も検索することの多い情報



  • 金融保険情報は平日に、旅行情報は土日曜・祝日に検索

    検索する情報には平日と土日曜・祝日で若干の変化が生じています。
    平日に12.9%を占めた金融保険情報が土日曜・祝日に6.0%に下がる一方、平日には1.9%だった旅行情報が5.6%と上昇しています。
    金融保険情報の土日曜・祝日の比率が落ちる要因として、株式市場が閉場になるため、個人投資家のオンライントレードの利用や情報収集が減少することが影響しているのではないかと予想されます。
    また、土日曜・祝日に旅行情報の検索が増えることから、土日曜・祝日にインターネットで直前の旅行計画や次週の旅行計画を立てるユーザーの行動が垣間見えます。



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最もインターネットを利用しない時間帯


最もインターネットを利用しない時間帯



  • 深夜・早朝の時間帯を除き、利用時間は分散傾向に

    予想通りのことですが、深夜から早朝にかけてが最もインターネットを利用しない時間帯という結果となりました。
    しかし、一方でその他の時間では、別段目立った傾向はうかがえず、Q2の回答結果と照らし合わせてみても、深夜・早朝を除きユーザーのインターネット利用時間は1日のうちで満遍なく分散していると言えるでしょう。



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ネット上に不足している情報


ネット上に不足している情報



  • ユーザーの半数はインターネット上の情報量に満足と回答

    「不足していると思う情報はない」という回答が57.6%に及び、回答者の半数はインターネット上の情報量に不足を感じていないという結果になっています。
    一方、不足を感じている情報としては「サービス情報」が17.2%で最も高い比率となっており、次いで「旅行情報」10.7%、「金融保険情報」9.4%と続きます。
    Q3で最も検索することの多い情報として、「サービス情報」「旅行情報」「金融保険情報」の3つは高い比率をもっていますので、このあたりにビジネスチャンスが隠されているのではないでしょうか。



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利用頻度の高い検索サービス


利用頻度の高い検索サービス



  • 検索サービスは「Yahoo! JAPAN」と「Google」の2強時代

    リサーチ会社各社が実施した過去の調査データからも予想されたことですが、やはり利用率の最も高い検索サービスは「Yahoo! JAPAN」56.7%となっており、おおよそ回答者の5人中3人に達します。
    また、2位の「Google」も34.1%に達しており、この2つの検索サービスだけで全体の9割を超える結果となりました。この調査からも、検索サービスは現在2強時代にあるといえそうです。



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検索結果に必要な情報が不足していた場合のリアクション


検索結果に必要な情報が不足していた場合のリアクション



  • 検索サービスは変えずに、キーワードを変更・追加して検索

    検索結果がユーザーのニーズにそぐわなかった場合のリアクションを探ったデータですが、「検索キーワードを変えて再検索」が54.7%、「検索キーワードを増やして再検索」が22.7%と、ともに高い比率となり、対する「別の検索サービスを使って検索する」という回答は17.5%となっています。この調査データから、ユーザーが日ごろ使っている検索サービスに高い依存性をもっていることがうかがえます。
    最近ではユーザーは1つの検索サービスだけを利用し続けないという意見もあるようですが、検索結果に不満を抱くのではなく、検索キーワードを変更したり、増やしたりして最適な検索結果を得ようというユーザーの姿勢から、使い慣れた検索サービスへの信頼性の高さ、および検索リテラシーの向上をうかがい知ることができます。



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職場で最初に使う検索サービスと再検索に使う検索サービス


職場で最初に使う検索サービスと再検索に使う検索サービス



  • 職場で利用する検索サービスも「Yahoo! JAPAN」が優勢に

    一般的にビジネスユースでの検索サービスは「Google」が優勢であると言われますが、今回の調査によれば、ユーザーが職場でメインに利用している検索サービスは「Yahoo! JAPAN」44.0%、「Google」26.5%と、当初の予想ほど顕著な結果は見られませんでした。
    また、再検索で利用する検索サービスという設問では、「Yahoo! JAPAN」と「Google」以外は、最初に使う検索サービスという回答者数を上回る数値となっており、最初に「Yahoo! JAPAN」か「Google」を利用し、再検索にはその他の検索サービスを利用するというユーザーの行動が垣間見えます。



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自宅で最初に使う検索サービスと再検索に使う検索サービス


自宅で最初に使う検索サービスと再検索に使う検索サービス



  • プライベートユースで信頼性の高い「Google」

    今回の調査では、「infoseek」以外の検索サービスは、積極的に自宅での利用が行われており、特に最初に使う検索サービスでは「Yahoo! JAPAN」と「Google」の合算が81.9%まで及んでおり、ここでも「Yahoo! JAPAN」と「Google」の強さが証明される結果となっています。
    なお、Q8同様、最初に使う検索サービスと再検索に使う検索サービスとを比較すると、検索エンジンとして「Yahoo! JAPAN」のブランド認知が強い反面、再検索においては「Google」の比率が高く、検索結果への信頼性が厚いことを物語っています。



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インターネットの利用頻度に関する日別傾向


インターネットの利用頻度に関する日別傾向



  • 天候によってインターネットの利用頻度に変化

    「利用しない傾向のある日」「利用頻度の上がる傾向の日」ともに、半数以上の回答者が「当てはまるものは無い」と答えていることから、多くのインターネットユーザーにとって、意識的にインターネット利用が増減する傾向のある日はないということがわかりました。
    しかし、何らかの傾向があると答えた回答者のなかで見ていくと、「年末年始」「連休」といった長期休暇の際にはインターネットの利用頻度は下がる傾向があるようです。
    また、天候別で見ていくと、「晴れの日」に利用頻度が下がると答えた回答者が多い一方、「雨の日」「寒い日」「台風の日」には利用頻度は上がるという回答が多くなり、悪天候により在宅率の高くなる傾向のある日には、インターネットの利用頻度も高くなる傾向があるようです。



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インターネットの利用時間に占める検索サービスの利用時間


インターネットの利用時間に占める検索サービスの利用時間



  • 検索サービスの利用率は100%。利用時間はユーザーごとにバラツキも

    今回の調査では、「利用しない」という回答者がいないことから、検索サービスの利用率は100%に達しています。
    また、ネットの利用時間のうち検索サービスの利用時間が占める割合に関しては、特に抜きん出た数値は無く、利用者ごとに個人差があると言えます。
    なかには、「91%以上」という検索サービスのヘビーユーザーも存在しており、もはや検索サービスはインターネットユーザーにとって、無くてはならない存在となっています。



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調査概要

調査対象 定職をもつ18~65歳の男女
調査方法 ウェブ形式のアンケート調査
調査時期 2005年12月20日~12月21日
回答者数
  • 総数
    309名
  • 男女比
    男性70.2%、女性29.8%
  • 年代比
    10代0.6%、20代19.4%、30代47.6%、40代24.0%、
    50代8.1%、60代0.3%
  • 地域比
    北海道2.6%、東北地方5.2%、関東地方42.7%、中部地方14.6%、
    近畿地方20.7%、中国地方4.2%、四国地方2.6%、九州地方7.4%
  • 職業比
    公務員8.7%、経営者・役員3.9%、会社員(事務系)28.2%、
    会社員(技術系)30.4%、会社員(その他)16.5%、
    自営業7.8%、自由業4.5%

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総 括

今回の調査の結果、インターネットはすでに消費者の生活に深く浸透しており、曜日や時間、自宅や職場といった要素の影響は少なく、継続的に利用されているということがわかりました。

また、ネット上の情報には大多数のユーザーが満足の意を示しており、検索する情報も広い範囲に及んでいます。

なお、検索サービスは現状「Yahoo! JAPAN」と「Google」が人気を2分する形となっており、使い慣れた検索サービスへのユーザーの依存度も高いことから、当面こうした傾向は揺らぎそうにありません。

米国の調査機関「Pew Internet & American Life Project」の調査結果(PDF)でも、1日当たりの米国内の検索エンジン利用者数が昨年、前年比55%増に達したとの発表がありましたが、今回の調査結果を総合的に判断しても、検索サービスは米国同様、日本国内においてもインターネットユーザーにとって無くてはならないサービスとなっています。

今後のさらなる利用環境の変化や新たな検索プレイヤーの登場があるのか、あるとすればどのように調査結果に反映されてくるのか、引き続き調査していきたいと思います。

(アウンコンサルティング アナリスト 市川伸一)


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